YouTubeやTverなどで動画広告を出すには？種類やメリット、媒体別の特徴まで徹底解説！

動画広告を出してみたい とお考えのご担当者様、このようなお悩みや不安はございませんか？

「動画広告って最近よく耳にするし興味もあるけど、具体的に何が良いの？」
「たくさんの媒体があるけど、媒体別の強みとか、どんな人たちに広告が出せるのか知りたい...。」
「動画制作に広告の配信や運用...なるべく簡単に安く配信したい...。」

スマートフォンの普及や、巣ごもり需要による動画配信サービスやSNS利用者の増加に伴い、動画広告の需要が高まり続けていることをご実感されているご担当者様も多いかと思います。
しかし、動画広告は他のWEB広告と比べて手間とコストがかかることから、思うような成果を得られないリスクを考えると少し躊躇しますよね。

そこでこのブログでは、それらのリスクを少しでも減らすために動画広告の種類やメリット、配信できる媒体の特徴、ユーザー層まで広告のわかりやすくご紹介いたします。
まだ悩みや不安が残る…。とお考えのご担当者様は、ぜひ一度私たちにご相談下さい。
広告のプロが分かりやすく丁寧にご対応いたします。
この機会に、動画広告でより効果的に自社の商品やサービスをアピールしてみませんか？

日本エージェンシーにお任せください

【目次】

1. 年々拡大する動画広告の市場規模
2. 動画広告が優れている7つのポイント
3. 動画広告の種類
4. 課金方法
5. 動画広告を出稿できる媒体
   • 日本での月間利用者数は6,900万人「YouTube広告」とは
   • 完全視聴率が極めて高い！人気沸騰中の「TVer広告」とは
   • 若い世代や女性からの根強い支持「Instagram広告」とは
   • ユーザーに的確な広告を出稿できるフォーマルなSNS「Facebook広告」とは
   • 二次拡散で"バズる"ことも！？「Twitter広告」とは
   • 圧倒的なシェアと驚異のアクティブ率を誇る「LINE広告」とは
   • スマホの画面全体を使ってダイナミックに訴求「TikTok広告」とは
   • 購買意欲と購買力のあるユーザーにリーチ「Pinterest広告」とは
6. 最後に
7. 合わせて読みたい「動画広告」関連記事一覧

年々拡大する動画広告の市場規模

昨年、ついにインターネット広告費がマスコミ4媒体(テレビ・新聞・雑誌・ラジオ)広告費を抜きました。電通による調査の結果、インターネット広告費は年間2兆7,052億円となり、マスコミ四媒体広告費の総計2兆4,538億円を上回っています。

その中でも、動画広告市場は大きく成長を続けています。広告費はインターネット広告全体の約23%を占めており、検索連動型広告（リスティング広告）、ディスプレイ広告に次ぐ3番目の規模となりました。また、初めて媒体費が5,000億円を突破、今年には前年比で120%となる6,000億円を超える予想も出ています。

動画広告がこのような盛り上がりを見せる背景には、巣ごもり需要の高まりなどによる、動画配信サービス利用者の増加などが挙げられます。

動画広告のメリット

第2章では、動画広告が選ばれる理由となった7つのポイントをご紹介いたします。
リスティング広告やディスプレイ広告、テレビCMと比べて動画広告にはどのようなメリットがあるのか、具体的に見ていきましょう。

商品やサービスのイメージを伝えやすい

テレビCMと同様、映像で宣伝する動画広告は音や動きで効果的なアプローチが可能です。
他の広告配信手法と比べ、見た人の記憶に残りやすく、認知の拡大にも優れたイメージや魅力を伝えやすい広告手法です。

低予算で配信ができる

動画広告は課金制(何らかの条件を達成すると広告費がかかる制度)を採用しているため、固定で必要となる費用は広告の制作費のみです。
そのため、低予算から配信をスタートできます。

性別や年齢、地域や興味関心を絞って配信できる

動画広告を含むWEB広告の最大のメリットとも言えるのが、ターゲット(想定した購入層)を絞った配信ができることです。ターゲットの性別や年齢、地域はもちろん、媒体によっては興味関心や購買意欲などの軸から絞ることも可能です。確度が高い人だけに広告を出せるので、他の配信手法よりもコストを抑えられます。

広告を出して実際に効果があったのか検証できる

広告を出した後、その広告にどのくらいの集客効果や認知獲得効果があるのか検証できます。
再生された回数や時間、何人に視聴されたのか、何人が興味をもって広告をクリックしてくれたのか、など様々な指標を出すことができます。

これらの指標により、広告が実際に認知獲得や興味関心に繋がったのか知ることができます。
また、次回の広告はより高い効果が得られるように改善することも可能です。

広告配信中でも予算や配信期間、内容が変更可能で臨機応変な対応ができる

予算の調整や、配信期間・ターゲットの変更などの修正を、広告配信期間中でも容易に行えます。
また、その広告がどのくらいの集客や認知獲得効果があったのか測定しながら配信するため、ターゲットの反応に合わせた柔軟な修正が可能です。

日本エージェンシーでは、配信後にこれらの測定結果や、改善点を記載した独自のレポートを企業様にお出ししています。

興味を持ってくれた人を自社サイトや詳細ページに誘導できる

動画広告に自社サイトや詳細ページへ移動するURLを挿入できます。
これにより、興味を持ってくれた人は、広告をクリックするだけでそれらのページへ移動し、「興味がある」から、「商品やサービスを購入したい」と思えるような、確度が高まる訴求を行えます。

高い費用対効果を期待できる

2020年、アメリカ・イギリスを拠点にアニメーション動画を制作しているWyzowlが、656人のマーケティング担当者に対して調査した資料である動画マーケティング統計データを見ると、動画広告の費用対効果は高いことが分かります。

動画広告によってトラフィック(WEBサイトへのユーザー訪問数や閲覧数)が増加したと回答したマーケティング担当者は87%、自社の製品やサービスに対するユーザーの理解が深まったと回答した担当者は95%、動画は売上増加に直接貢献したと回答した担当者は80%にも上ります。

このことから、動画広告はクリック率やコンバージョン率を上げる可能性が高く、多くの担当者が動画広告で得られる高い費用対効果に満足していることが分かります。

動画広告の種類

第3章では、YouTube広告を参考に動画広告の種類をご紹介いたします。動画広告はインストリーム広告と、アウトストリーム広告の2種類に分類できます。また、アウトストリーム広告はさらに2種類に分けられ、インバナー広告とインリード広告となります。1つ1つ詳しく解説していきます。

インストリーム広告

インストリーム広告は、動画広告の中で最も主流なフォーマットです。動画配信サービスにおいて動画の再生中や、再生の前後に動画を視聴していた画面で広告が流れます。映像だけでなく音声もデフォルトで流れるため、ユーザーに商品やサービスの魅力が伝わりやすくなります。

また、ユーザーが動画を見ている画面に配信されるため、認知度の向上や高い費用対効果などのメリットがあります。

インバナー広告

インバナー広告は、インディスプレイ広告とも呼ばれるバナーの広告枠に流れる動画広告です。動画配信サービスの広告枠以外にWebサイト等でも配信されています。

基本的に音声は流れておらず、興味を持ったユーザーが動画をクリックすることで音声が流れ始めます。本来はバナーを表示させる枠で広告を配信するため、インストリーム広告では届かない層へのアピールにおすすめです。

インリード広告

インリード広告は、WebサイトやSNS等のメインコンテンツと同じ枠に掲載される広告です。
ユーザーがページをスクロールすることで、動画広告がページ内に表示された場合のみ動画が再生される仕組みです。

表示されていない場合は動画が再生されないため、広告の最初から視聴されます。このことから、通常のディスプレイ広告よりも視認性が高い傾向にあります。

課金方法

動画広告を配信する際、利用する媒体によって多少の違いはありますが、課金方法は以下の3つとなります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、広告を出す目的に合わせて最適なタイプを選ぶ必要があります。

CPV課金（Cost Per View）

CPV課金とは、動画広告が1回再生されるごとに課金される仕組みです。ユーザーに広告を再生してもらうことが前提のインストリーム広告では、主流の課金方法となっています。

出稿する媒体によって"広告を再生した"の定義に差はありますが、基本的に「最後まで広告を再生した」「〇秒以上広告を再生した」のどちらかです。どちらにしても一定以上の時間は広告を見ないとコストが発生しないため、ある程度の無駄打ちを抑えられます。

CPM課金（Cost Per Mille）

CPM課金とは、動画広告が1,000回表示されるごとに課金される仕組みであり、スキップできない数秒程度の広告と組み合わせられることが多いです。たくさんのユーザーに広告を表示させることに重点を置いているため、認知拡大に最適な課金形態です。

しかしCPV課金との違いとして、再生時間に関わらず表示されるだけでコストがかかってしまいます。

CPC課金（Cost Per Click）

CPC課金とは、動画広告が1回クリックされるごとに課金される仕組みです。インバナー広告やインリード広告で主に採用されています。興味を持ったユーザーが広告をクリックするという明確な行動を測定できるため、費用対効果などを検証しやすい課金形態です。

また、設定したキーワードやその語句の検索ボリュームによって単価が大きく変動するため、それらの設定には注意を払う必要があります。

動画広告を出稿できる媒体

第5章では、動画広告を配信できる媒体をご紹介いたします。

日本での月間利用者数は6,900万人「YouTube広告」とは

「動画」と聞いてまず思い浮かべるのはYouTubeでしょう。YouTubeは、日本だけでも月間6,900万人が利用する巨大動画配信サービスです。告知したいユーザーの年齢や性別、地域、興味関心までも、細かくターゲティングできます。
これにより、イベントに興味を持ってくれそうな人に対して広告を出せるため、費用対効果が高くなる傾向にあります。

また、広告上にサイトのリンクを設定できるため、興味を持ってくれたユーザーを自社サイトやイベント詳細ページへ誘導できます。

完全視聴率が極めて高い！人気沸騰中の「TVer広告」とは

TVerは、民放のドラマやバラエティ番組の最新話を無料配信しているサービスです。
テレビ局のプロが作ったクオリティの高い番組の中での広告配信となるため、広告に対する嫌悪感や違和感が限りなく少なります。

また、居住区では映らない地方局の番組や見逃してしまったドラマなど、目的をもって視聴しているユーザーが多いため、長尺な広告であっても平均完全視聴率(広告が最後まで視聴された割合)は90%を超えています。ユーザーに認知される可能性が非常に高く、広告の無駄打ちを抑えることができます。

若い世代や女性からの根強い支持「Instagram広告」とは

Instagramは、写真や動画の投稿をメインとしているサービスです。ビジュアルを重視したSNSであり、オシャレな写真や動画が多く、幅広いジャンルのコンテンツが投稿されています。

また、広告はユーザーの投稿と同様な見た目でフィードに掲載されます。広告っぽさが少なく、ユーザーは嫌悪感を抱きにくいです。さらに、Meta社の持つ精度の高い詳細なターゲティングが可能であり、男性よりも女性の利用率が高く、若い世代にもリーチできます。

ユーザーに的確な広告を出稿できるフォーマルなSNS「Facebook広告」とは

Facebookは、世界で最も大きな実名登録制のSNSです。現実での交流をネット上でも可能となるように開発されました。実名登録するうえで、細かな個人情報も登録されます。この詳細なユーザー情報から、年齢・職業・住所などで絞り、商品やサービスを購入してくれる可能性の高いユーザーのみに広告を出すことができます。

また、広告を出す目的（いいねを増やしたい、リンクをクリックしてほしい、集客を増やしたい等）に応じて最適なフォーマット、ターゲティングを自動で設定してくれる機能も備えています。

二次拡散で"バズる"ことも！？「Twitter広告」とは

Twitterは、日々のつぶやきを最大140文字以内という制限をつけて投稿（ツイート）できるサービスです。若い世代のユーザーが多く、個人的な情報の発信はもちろん、イベントや事故・災害などのリアルタイムな出来事が多く投稿されるSNSです。

また、リツイート機能（他人のツイートを再びツイート）により、2次拡散も期待できます。本来、広告を出すターゲットではない層にも広告を表示する可能性があるため、新規のユーザーにもリーチしやすいです。さらに、2次拡散による広告費は一切かからないことも魅力的です。

圧倒的なシェアと驚異のアクティブ率を誇る「LINE広告」とは

LINEは、無料でメッセージのやり取り、音声通話、ビデオ通話ができるSNSです。利用者数は9,200万人以上（2022年3月末時点）を誇り、国内で最も利用者数が多く、LINEでしか接点が持てないユーザーも数多く存在します。もはや生活に欠かせないインフラとも呼べる状況にあり、幅広い世代のユーザーが利用しています。

また、日常的に利用している人が多いため、様々な人に広告を見てもらいやすく、費用対効果の高い広告出稿が可能です。

スマホの画面全体を使ってダイナミックに訴求「TikTok広告」とは

TikTokは、15秒から1分ほどの短い動画を、誰もが簡単に作成、シェアできる動画プラットフォームです。歌やダンスの投稿はもちろん、商品紹介や化粧のやり方を紹介する動画などが投稿されています。現在は若年層を中心に利用されていますが、今後は年齢層の幅が広がり、さらに利用者の増加が予想されています。

また、広告に使用できる楽曲は数万曲に上り、自社に合った一曲を選ぶことができます。完成した広告はユーザーが投稿する動画と同様に配信できるため、ユーザーが広告に抱く不快感を限りなく少なくできます。

購買意欲と購買力のあるユーザーにリーチ「Pinterest広告」とは

Pinterestは、GoogleやYahoo!のように何かしらの情報を探す目的で使用されているSNSです。画像を軸としているため、ファッション・インテリアなどを参考にするときに、インスピレーションを得るために利用する人が多いといわれています。

また、Pinterestで見たコンテンツをもとに購入したユーザーは83%にも上ります。そのため、購入の意思決定に利用している顕在顧客にも訴求を行うことも効果的です。

最後に

今回は動画広告の基礎知識から、動画広告を出稿できる媒体の種類をご紹介させていただきました。

「商品をアピールするためにどうやって動画広告を活用すると良いのか分からない…。」
「自社で動画広告を出稿するのは難しい…。」

とお考えの企業様がいらっしゃいましたら日本エージェンシーにお任せください。
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